コード:201923
発行年:2023(令和05)年
型式:A5判
監修:国土交通省大臣官房技術調査課電気通信室
定価 7,150円(税抜6,500円)+ 送料実費
会員価格 6,435円(税抜5,850円)+ 送料実費
主な改訂内容は、以下のとおりです。
第1編 共通編
第1章 総則…土木工事共通仕様書の改訂内容を反映
第2編 器具及び材料編
第3章 電気通信設備工事材料…規格廃止に伴う変更
第4編 電気設備
第8章 器具の取付け及び接続を追記
第9章 〃
第5編 通信設備編
第20章 通信鉄塔・反射板設備…架設方法を追加
目次
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第1編 共通編
総則、土木工事部分
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第2編 器具及び材料編
一般事項、土木工事材料、電気通信設備工事材料
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第3編 電気通信設備工事共通編
総則、共通土木工、設備の耐震基準、共通設備工
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第4編 電気設備編
総則、受変電設備、電源設備、揚排水機場電気設備、地下駐車場電気設備、配電線設備、道路照明設備、トンネル照明設備、施設照明設備、共同溝附帯設備、水処理設備、道路融雪設備、道路照明維持補修
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第5編 通信設備編
総則、多重無線通信設備、衛星通信設備、移動体通信設備、テレメータ設備、放流警報設備、ヘリコプタ映像伝送設備、電話交換設備、有線通信設備、道路情報表示設備、河川情報表示設備、放流警報表示設備、トンネル防災設備、非常警報設備、ラジオ再放送設備、トンネル無線補助設備、路側通信設備、道路防災設備、施設計測・監視制御設備、通信鉄塔・反射板設備、局舎設備
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第6編 電子応用設備編
総則、各種情報設備、ダム・堰諸量設備、レーダ雨量計設備、統一河川情報システム、道路交通情報設備、CCTV設備、水質自動監視設備、電話応答通報設備、システム・インテグレーション
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